英語を話せない・英語ができない若者は貧困層に転落する

      2016/08/31

日本の学校教育では、基本の五教科と言えば「国語」「数学」「社会」「理科」と、「英語」ですね。

「学校でやる勉強なんて役に立たない」と言う人をよく見かけますが、果たして英語もそうなんでしょうか。

英語なんて、役に立たないのでしょうか?

英語ができない若者は貧困層に落ちる

結論からいいますと、

英語ができるということは、あなたを貧困層の人間にしないために役に立ちます

この先日本では、「英語ができない人間」は間違いなく困窮することになります。

英語は、できなくても生きてはいけますが、まず間違いなく金銭的にひっ迫することになります。

 

英語を話せない・読めない・聞き取れないというのが、どれほど強い力であなたを貧困層へと引っ張っていくかご存知ですか?

特に若い世代の人。

いまの若い人たちの、「親」の世代であれば、英語ができなくても「中流階級」にはいれたでしょう。

 

中流階級とは、例えば、公務員や、国内向けの自営業、学校の先生などです。英語が不得意であっても、そういう職業に就くことはできました。

いまの40~50代の人々が若かったころ(バブル前後)というのは社会全体にまだ経済的余裕のあった時代ですし、今と違って情報化も進んでいませんでしたから、日本国内で日本語だけを使って生涯を終えるというプランが通用したのです。

ぬるま湯といえばぬるま湯ですが、事実それで何とかなっていたのです。

しかし現在そのぬるま湯は、多くの人々が浸かったせいで、すっかり冷めきっているのではないでしょうか?

 

日本の経済のロールモデルであるアメリカでは、いま「中流階級の消滅」が進んでいます。

中流階級の大多数は貧困層に。一握りだけが富豪になる。

そういう状況です。日本も遅かれ少なかれそうなります。

そして日本の場合、この先貧困にあえぐか富豪になるかの分水嶺となるのは「英語ができるかできないか」でしょう。

 

英語ができないとこうなるよ、という例をひとつ。

 

中流階級の代表といえるのがいわゆる「公務員」です。

いまの50~60代くらいの世代の公務員は、なかなかの年収・福利厚生(と、わりと手厚い年金)を受けているそうです。

そういう話を親から聞かされた人も多く、そのせいもあって、公務員試験にいま人々が殺到しています。

「親もすすめてるし」「あまり収入は高くないけれど」「そのうちじわじわ高くなるし」「安定してるし」「なんか楽そうだし」「まあ公務員にでもなるか」と考えている若者が確実に増えているのです。公務員受験の予備校(LE○やO原など)も大繁盛です。

しかしちょっと考えてみればわかりますが、ほとんどの公務員試験では英語が必須です。

人気の高い市役所や地方公務員などの採用試験科目には、まず間違いなく英語があります。

英語ができない人は、まずこの段階ではじかれることになっています。

英語ができないということによって、「公務員になって、安定したそこそこの生活を送る」という選択肢が消滅してしまうということになります。公務員がだめなら、残されたのは英語が必須でないような民間の企業ですが、こちらは公務員と違って倒産やリストラのリスクがあります。日本経済が貧弱になるにつれて中小の民間企業はガンガン潰れていくでしょう。会社から離れた個人は貧困層に
まっしぐらです。

また、公務員になったらなったで、「英語がかなり得意なひと」と「英語にはあまり自信がないひと」との間には待遇の差が出てくるはずです。英語が大好物なひとの方が希少ですし有用です。

 

(ちなみに、公務員は今のところたしかに安定はしていますけれども、給料カットが進むうちに貧困層と大差がなくなる可能性もあるのです。

また、公務員試験に殺到する人の平均学歴は(おそらく)、MARCHの中流層や、宮廷の「中の下」の層です。

彼らは公務員試験の為に英語を固めてきます。みんな英語では点を落としませんから、英語での失点は致命傷になります。あまり難しくない公務員試験の英語ですが、こと皆が大学受験の時に勉強しただけあって、英語は「なかなか高いレベルでの争い」になります)

 

英語ができない人間はどんどん社会の隅に追いやられてエリートに搾取される

「自分は日本に住んでいるのだから、日本語だけでもこの先やっていけるだろう」と思っているとしたら、それはもうアウトです。

ちょっと、耳に痛い情報を耳に入れましょう。

今から三十年後の2050年には、日本の人口は一億人を切っています。

人口が減ると国内経済は縮小します。グローバル化がさらに進展し、経済的に強力な外国の企業もガンガン入ってきます。

英語を操れないため国内に留まるしかない「雇われ」の人々の給料は、日本経済全体の弱体化を受けて、その人がよほど有能でない限り、ガシガシカットされていきます。

近隣諸国からも移民が入ってくるでしょう。するとこれまで日本人がやっていた仕事のうち、「単純労働」「肉体労働」「事務作業」などは間違いなく減っていきます(コンピュータで大部分がこなせてしまうようにもなるでしょうから)。

 

なお、アジア圏でいえば、中国人や韓国人、台湾やシンガポールなどのエリートたちは必死に英語を勉強しています。TOEICやTOEFLの国別スコアを見ればわかりますが、日本に比べると彼らは相当英語に自信を持っています。英語ができなければ大金を稼ぐことができないことを、彼らは熟知しています。

 

日本で英語を必死に勉強しているのは、国家公務員(官僚)試験受験者、研究者志望、通訳志望者、医師志望者ぐらいでしょう。つまりは社会の上層でうまい汁を吸うことのできる一握りのエリートです。彼らもまた「英語ができれば金になる」ことをよく知っているから勉強するのです。

 

大半の日本人は英語なんてやりません。面倒くさいし、時間が必要ですから。

エリート側からしてみれば、英語を勉強しないことによって自分で勝手に土俵を降りてくれるのだから、競争相手が減って好都合です。

 

英語がからっきしでも知識人や経営者を(まだ)名乗れるのは日本だけです。

【有名経営者も警笛】英語力はやっぱり重要!生涯年収で8,000万円の差も?!」(キャリアパーク! より)

にもまとめられているように、各界の巨頭たちは皆口をそろえて「英語ができないヤツは駄目だ」と言っています

。英語ができない経営者に残されているのは、例の「ブラック居酒屋」や「ブラック飲食店」などで有名になった、「無知な若者を安い賃金で長時間こき使う」という経営手法ぐらいです。あるいは、地方で、小売店やサービス店を細々とやっていくか。

 

英語ができれば、最低限「通訳」や「翻訳」の仕事ができます。バイトでも正業でもなんでも、とにかく「英語ができる」、それだけでいちおうある程度食い扶持が稼げるのです。

逆に、もし英語ができない場合には、肉体労働や単純労働などの低賃金の選択肢しかないんです。

 

まとめ

今回は英語ができないことにより生じるデメリットを考えました。

身に染みた方も、衝撃を受けた方もいると思います。

英語が学校の基本五教科に入っていることの意味を、もう一度よく考えてみましょう。

 

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